ENVIRONMENT

-環境-

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  • 環境マネジメント

    • 環境方針

      環境理念
      テラプローブは環境と調和するテクノロジーと環境に配慮した生産の追求を通して、自然のいとなみを尊重し、世界の人々が人間性を十分に発揮できる豊かな社会と環境の実現に貢献します。

      行動指針
      テラプローブは環境との調和を経営の最高課題のひとつとして企業活動の全域で一人ひとりが環境汚染の予防につとめ、環境へのやさしさを優先して行動します。

      〔事業への取り組み〕
      開発、ライン設計の段階で環境・安全を考慮した評価を行い、生産性の効率化、製品の小型化・高性能化を追求し、環境保全に適合した省資源、省エネルギーの推進を図り、CO2排出量削減及び原単位改善に取り組む。

      〔環境規則の遵守〕
      国・地方自治体などの環境規制を遵守することはもとより、自主管理基準を設定し、環境管理レベルの向上につとめる。

      〔コミュニケーション〕
      全員への環境教育を徹底し、環境への意識向上をはかると共に、顧客及び地域社会をはじめとして社内外の全ての関係者に対して環境活動の公開につとめる。

      〔継続的改善〕
      環境マネジメントシステムを構築し、常に最新の環境規範とすると共に継続的改善活動を推進することにより、持続可能な発展的社会の実現に貢献する。

    • 環境教育

      環境教育を定期的に実施し、社員一人一人が環境意識を高め、環境保全活動のレベルアップを目指しております。 環境教育は、全社・拠点ごとに、eラーニングにより、毎年テーマを設定して、すべての従業員に行っております。


      2023年度実績
      内容:環境方針、環境対応について、環境分別教育、カーボンニュートラル教育、脱炭素社会の実現に向けた企業の取組

  • 温室効果ガス排出量の削減

    • 温室効果ガス排出量の削減

      地球環境への負荷を低減するために、省エネルギー・省資源活動を推進し持続可能な社会を目指しています。
      半導体のテスト工程では、設備を稼働させるために多くの電力を消費することから、当社では設備の稼働効率化を活動の柱と位置づけ、温室効果ガスの排出量削減のための活動を行っています。
      お客様にもご協力いただき、中長期の生産計画をあらかじめご提供いただくことで、効率化の観点から稼働設備を決定し、稼働予定のない設備についてはすみやかに通電を停止するなど、効率的な運用を追求することで、電力の消費を抑えています。
      生産設備1台の稼働に伴い排出される温室効果ガスを、2014年度実績を基準として2019年度までに1%削減することを目標に取り組んだ結果、いずれの年度においても1%を大きく上回る削減率を達成することができました。
      現在は、2019年実績を基準に、2024年までに1%削減することを目標に取り組んでおります。



       

    • 主な取り組み内容

      空調機の効率化
      九州事業所の半導体テスト工程の空調機について、動力伝達用のベルトをVベルトから平ベルトへ変更し、高効率モーターへ更新したことにより、年27tのCO2削減に貢献しました。


      平ベルトの特徴





      Vベルトに比べ厚みが薄くフラット形状の為、ブーリへの巻き付けによる曲げロスが軽減






      Vベルト特有のくさび効果により摩擦力が発生する事でエネルギーロスが生じるが平ベルトではくさび効果はない為、ロスが少ない。






      座屈変形が生じず、均等に荷重がかかる為電動効率が向上、ベルト本数も削除可能。




      クリーンルームの空調システム変更


      九州事業所B棟3F・4Fでは、2017年に最新の次世代クリーンルーム空調システムを導入し、従来比で1フロア当たり、年177tのCO2削減に貢献しました。

  • 資源循環

    • 水資源の再利用

      九州事業所がある熊本県芦北町は、地下水が豊富で井戸水を利用しております。
      当社では、雨水・工場排水を利用したCEタンク蒸発器の解氷機構を構築し、従来利用していた、井戸水の使用量を年間400t削減いたしました。


  • 生物多様性行動指針

    • 生物多様性行動指針

      テラプローブは、生物多様性が持続可能で豊かな社会にとって重要な基盤であるという認識のもと、生物多様性に関する憲章や枠組みを尊重し、生物多様性を保全するたの行動指針を定めます。


      1.生物多様性の保全を社会に浸透させるためには、それらを実践する人づくりが重要 であると認識し、社員への啓発活動を通じて生物多様性の保全の重要性を広く周知、自主的な活動を促進します。
      2.設備の調達などサプライチェーン全体が与える影響を認識し、生物多様性へ配慮し たグリーン調達を推進します。
      3.地域社会や学校、行政とのコミュニケーションおよび共同作業を通じて、森林、河川、 海洋の生物多様性の保全に努めます。
      4.生物多様性の保全への取り組みに関する情報を積極的に開示し、ステークホルダー との共有を促進します。