SOCIETY

社会倫理を尊重するヒューマンスキルと、お客様満足を追求するプロ意識及び高度なビジネススキルを備えた、バランスある人財を育成・輩出します

キャリアに応じた階層別研修の実施
社会人としての基本的な知識・態度・心構えを習得する新入社員研修に始まり、 論理的思考、貫徹力、チームを統率するスキル、ビジネスリーダーとしての資質と能力を高める研修など、高いビジネススキルの取得を目指すための研修を実施しています。 管理職に対しては、それぞれのステージごとに研修を実施し、自分のマネジメントスタイルを見直し、部下を育成する力を強化しています。

【職種別】 技術職・事務職などの職種や部署ごとに、それぞれ必要なスキル・知識を習得するため、社内研修のみならず、外部機関の研修も積極的に受講いただき、 従業員のスキルアップに取り組んでいます。



オンライン動画教育システムを導入し、いつでも・どこでも・だれでも受講可能な教育機会を提供し、従業員のキャリア形成を継続的に支援しています。 一人一人の積極的な受講により、2022年には、株式会社ラーニングエージェンシー主催のアワードにてラーニングカルチャー賞（※）を受賞いたしました。
また、語学学習の費用補助制度により、教育機関の受講費用を最大半額、会社でサポートしております。
※組織として学習意欲を向上させることができている企業を研修サービスの年間受講率をもとに選定。

テラプローブでは、従業員が会社とともに成長するというビジョンを掲げ、本人の成長が評価につながる、公平な人事制度を導入しています。
コンピテンシー評価を用いており、「何が向上すれば評価されるのか」を明確にしているため、努力の対象が明確になり、社員のモチベーションも高まります。
半期に一度人事評価を実施し、この評価プロセスのなかで上司からフィードバックやアドバイス、今後期待すること、来期の目標について話し合います。

勤続年数に関係なく、毎年20日間の年次有給休暇と5日間のファミリーフレンドリー休暇を付与しております。
ファミリーフレンドリー休暇とは、通院、家族の看護・介護、学校行事やボランティア活動への参加の際に取得できる休暇となります。
また、勤続10年ごとにリフレッシュ休暇も付与しております。

社員のワーク・ライフ・バランス、生産性向上を図り、多様で柔軟な働き方の実現を進めております。
在宅勤務制度は新型コロナウイルス感染拡大による事業の停止を防ぐだけでなく、新しい働き方が広がり、子育てや介護等に関わる従業員にとって業務と家庭を両立する一助となっています。

福利厚生をそれぞれのライフスタイルに合わせて自由に選択可能です。
家族旅行、キャンプ、実家への帰省、お子様のおむつ代、本人の通院などにかかる費用を年間最大4万円まで補助します。

当社の取組みが評価され、2018年には熊本県より「ブライト企業」（※1）に、2022年には横浜市より「よこはまグッドバランス賞」（※2）に認定されました。
※1 ブライト企業：働く人がいきいきと輝き、安心して働き続けられる企業として、熊本県が認定する企業
※2 よこはまグッドバランス賞：女性の活躍やワーク・ライフ・バランスを推進するため、誰もが働きやすい職場環境づくりを積極的に進める企業として、横浜市が認定する企業

基本理念
テラプロ－ブは職場の安全確保及び心身の健康の保持増進を図り、労働安全衛生リスクを管理して健全な労働安全衛生を向上できるように、積極的に労働安全衛生活動に取組むことを基本理念とする。

行動指針
〔予防処置〕
当社の事業活動に携わる負傷及び心身疾病の予防のため、労働安全衛生リスクを特定し、危険源について評価を行い、必要なマネジメントを策定し、危険源の除去、リスクの予防及び継続的改善に取り組む。

〔法令等の遵守〕
労働安全衛生に関する法令及び、同意したその他要求事項を順守するとともに、自主管理基準を設定し管理する。

〔継続的改善〕
労働安全衛生目的達成のためマネジメントとパフォーマンスの継続的な改善を行い、労働安全衛生活動の適切性、妥当性及び有効性について定期的にレビューする。

〔協議及び参加〕
働く人全ての労働安全衛生に関するコミュニケーション（協議及び参加）を図るとともに、教育訓練や資源を積極的に提供し、意識向上に取り組みます。

〔方針の公開〕
労働安全衛生方針は当社で働く人全てに周知すると共に、必要に応じて外部へ公表する

労働安全衛生教育を定期的に実施し、労働災害の未然防止と安全衛生意識の向上により、安心で安全な職場づくりに努めています。
労働安全衛生教育は、全社・拠点ごとに、ｅラーニングにより、毎年テーマを設定して、すべての従業員に行っております。

2022年度実績
内容：労働安全衛生について、新型コロナウイルスQ&A、テレワークにおける健康管理、応急手当教育

災害や事業所内での事故が発生した場合に備え、従業員の安全確保、被害のまん延防止および早期復旧を果たすためのBCP（※）体制の構築や、従業員への定期的な防災訓練による社内の防災意識向上に取り組んでいます。
※Business Continuity Plan（事業継続計画）

2022年度実績
内容：避難経路の確認、消火器・AEDの場所確認
Evac Chairを使用した負傷者の搬送訓練

調達方針・サプライヤーCSR ガイドライン

紛争鉱物対応方針